学習内容
  • 固定資産の減価償却

固定資産の減価償却

今回は、決算整理のうち、固定資産の減価償却を確認します。
仕訳はすでに学習済みです。

決算において、建物や備品などの固定資産は減価償却を行います。

減価償却費の金額は、取得原価から残存価額を差し引いた残りの金額を、耐用年数で割って求めます。

減価償却の計算式

決算整理仕訳と精算表の記入の確認

事例を使って確認しましょう。
【例15-2】を見てください。

【例15-2】
決算日において、建物(取得原価1,000円)について減価償却を行う。なお、減価償却方法は定額法(耐用年数30年、残存価額は取得原価の10%)、記帳方法は間接法による。

決算整理前の精算表には、建物1,000円が試算表欄の借方に記入されており、減価償却累計額300円が試算表欄の貸方に記入されている状態です。

減価償却1

 

決算整理仕訳は、借方・減価償却費30、貸方・減価償却累計額30となります。

減価償却2

 

この仕訳を精算表の修正記入欄に記入します。

減価償却3

 

次に、試算表欄の金額に修正記入欄の金額を加減して、損益計算書欄または貸借対照表欄に記入します。

減価償却4

建物は資産なので、貸借対照表欄の借方に記入します。
修正記入欄の記入が無いので、試算表欄の金額をそのまま貸借対照表欄に記入します。

減価償却累計額は、試算表欄の貸方の300に、修正記入欄の貸方の30を加えた330を貸借対照表欄の貸方に記入します。

減価償却費は費用なので、損益計算書欄の借方に記入します。
修正記入欄の借方に30と記入されていますので、これを損益計算書欄の借方に記入します。